問題社員が指示に従わない理由と対策｜社長・管理職が取るべき対応とは？

動画解説

　会社経営者の皆様、問題社員（一般にモンスター社員とも言われている）が指示を聞いてくれず困っていることはありませんか？いくら言っても指示を守らず、適当に返事をするだけ、あるいは反論ばかりして結局何も変わらない。そんな社員の対応に苦労している方も多いのではないでしょうか。

　本解説では、問題社員に指示を従わせるための具体的な方法を解説します。社内の統率を図り、組織の生産性を向上させるために、ぜひ参考にしてください。

指示を聞かない問題社員の特徴

　問題社員の中には、以下のようなタイプが存在します。

1. 直接的な反抗タイプ：指示に対してその場で反論し、納得しないと動かない。
2. 受け流しタイプ：その場では「わかりました」と言うが、実際には何もしない。
3. 無視タイプ：指示を出しても適切な反応がなく、放置する。
4. 理屈をこねるタイプ：指示を聞く前に、なぜそれをやらなければならないのかを延々と議論する。

　これらの社員に対して、通常の方法で指示を出してもなかなか効果がありません。問題社員に社長の指示を確実に伝え、従わせるには、適切な戦略が必要です。

指示の伝え方を工夫する

　問題社員には、通常の伝え方ではなく、特別な工夫をした方法で指示を出すことが重要です。

立ち話や簡単な口頭指示ではなく、正式な場で伝える

　問題社員に対して「○○やっておいて」と軽く伝えても、後になって「そんな指示は聞いていません」と言われることがあります。これを防ぐためには、会議室や応接室など、改まった場でしっかりと話をすることが重要です。

　また、指示を出す際には、以下のポイントを意識しましょう。

• 具体的な指示内容を明確に伝える（「○○を○日までに完了すること」）
• その場で確認させる（「理解しましたか？」「質問はありますか？」）
• 記録を残す（議事録やメールでフォローアップする）

反論を予測し、対応策を準備する

　問題社員は指示に対して反論をすることが多いので、予測できる反論を事前に想定し、適切に対応できるように準備しておきましょう。

　例えば、

• 「忙しくてできません」 → 「業務の優先順位を調整するので、どの作業が障害になっているのか説明してください」
• 「それは自分の仕事ではありません」 → 「会社の方針として必要な業務です。契約書にも記載されている通り、業務命令には従う必要があります」
• 「納得できません」 → 「納得できない理由を具体的に説明してください。合理的な理由があれば調整できます」

　このように、予測される反論に対して論理的に対応することで、問題社員に指示を受け入れさせることが可能になります。

指示の伝達手段を選ぶ

　問題社員に指示を出す際、適切な伝達手段を選ぶことも重要です。

(1) 直接面談
　一番効果的なのは、対面での指示伝達です。対面での指示には、言葉だけでなく、表情や態度も伝わるため、問題社員に対して圧力を与えやすく、無視される可能性が低くなります。

(2) ZoomやTeamsなどのオンライン会議
　遠方の社員やテレワーク中の社員には、ZoomやTeamsを活用して指示を出しましょう。オンライン会議でも対面と同じように、しっかりと伝えることが重要です。

(3) 電話
　電話は音声のみのやり取りになるため、相手の態度を把握しにくいデメリットがありますが、面談やオンライン会議が難しい場合の手段として活用できます。

(4) メールや書面
　指示の内容を正式に記録に残すために、口頭で伝えた後にメールでフォローアップすることが重要です。ただし、メールだけでは意思疎通が十分でないことが多いため、可能であれば面談と併用することをおすすめします。

指示を守らなかった場合の対応

　問題社員が指示を無視した場合、適切な対応を取る必要があります。

1. 再度指示を明確に伝える
   まず、本人に指示内容を再確認し、なぜ守らなかったのかを尋ねます。
2. 警告を行う
   指示を守らない場合、書面で注意を行い、正式な警告を発します。
3. 懲戒処分を検討する
   度重なる違反がある場合、懲戒処分（減給・降格・出勤停止・解雇など）を検討します。
4. 弁護士に相談する
   状況が改善されない場合、法的措置を取るべきか、専門家に相談するのも一つの方法です。

会社の未来を守るために

　問題社員が社長の指示を無視すると、企業の生産性が低下し、他の社員の士気も悪化します。適切な指示の伝え方を実践し、必要に応じて毅然とした対応を取ることで、組織全体の統率を強化できます。

　四谷麹町法律事務所では、問題社員への対応に関して、個別の指示の出し方や懲戒処分の進め方、社員への対応方法について具体的なサポートを行っています。訴訟や労働審判になる前の段階から適切な対応を行うことで、企業側の負担を軽減し、トラブルの早期解決が可能となります。問題社員の対応でお悩みの際は、会社側専門の経験豊富な四谷麹町法律事務所にぜひご相談ください。